チーム・マイナス６％に登録

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チーム・マイナス６％ に企業登録しました。

できることから着実に実施していくことが大切です。

チームマイナス６％HPより…

「深刻な問題となっている地球温暖化。人類が繁栄した結果、CO2な どの温室効果ガスが増え、地球の温度が年々上昇しています。世界各地では、この地球温暖化によって様々な影響が現れ始めていて、例えばすさまじい台風や豪 雨で大きな水害が起こったり、逆に雨の降らなくなった地域もあって、植物が枯れてしまったりしています。温暖化による異常気象が、各地で報告されているの です。

この解決のために世界が協力して作った京都議定書が2005年2月16日に発効され、さらに2008年からは、京都議定書で定められた削減目標の第一約束期間に入りました。
世界に約束した日本の温室効果ガス排出量の削減目標は、1990年に比べて6％削減すること。これを実現するための国民的プロジェクト、それが「チーム・マイナス６％」です。」（以上）

地球温暖化については「実は太陽活動の活発化が主原因」という説もありますが、CO2排出削減運動は省資源・省エネルギー対策とも重なることから「やってもムダにならない」という面があります。

しかし、温暖化対策を安易に原子力発電推進、さらに「エコ商品」過剰消費に結びつけようとする動きには注意が必要でしょう。

PDF版商品カタログをアップ

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弊社販売商品の概要を掲載した「総合カタログ」が「カタログ」よりご覧いただけるようになりました。

ご活用いただければ幸いです。

なお、本日よりページインデックス「主要商品」を上記の通り「商品カタログ」に変更いたしました。

「トレードサイド」出展報告

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自然食品・健康食品の取扱事業者を対象とする展示商談会「トレードサイド」（主催：健康産業流通新聞社）が7月18日（土）～19日（日）の両日、東京・浜松町の東京都立産業貿易センターで開催されました。

弊社は所属するJ-NAOS（日本自然食ネットワーク）のブース内でパワフル源泉バンドシリーズ、カンホアの塩を問屋様および小売店様向け商材として出展いたしました。

主催者からの報告によりますと2日間でご来場者数は813名。内訳は、小売：386、製造：111、流通144、その他：172

ご来場ありがとうございました。

超微粉玄米粉の販売開始

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25ミクロンと煙に近いほどのホロニックス超微粒子玄米全粒粉「リブレフラワー」の販売を開始しました。当製品は特殊な遠赤外線焙煎製法により生食も可能となっています。

玄米の様々な栄養成分を速やかに吸収できるだけでなく、他の食材ともよく馴染むため、幅広く健康増進および摂食障害の方向けメニューや離乳食への活用が可能となっています。

海外発送に対応

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このたび、東京アミグダリンhttp://amygdalin.ocnk.net/でのショッピングにつきまして海外発送に対応いたしました。

お支払はPayPal、発送はEMSを利用しております。

詳細は次のページをご覧くださいませ。

  • 東京アミグダリン「海外発送」http://amygdalin.ocnk.net/page/13
  • TanpopoCafe「海外発送」　http://tanpopocafe.kantaro.net/kaigai.php（こちらは既に対応済みです）

業務用での海外発送もお支払PayPal、発送EMSで既に対応済みとなっております。

明日葉青汁の販売開始

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主に助産院様向けに明日葉青汁（2g×60袋入　税込3990円）の販売を開始しました。

明日葉は強力な健康作用をもつ成分「カルコン」を豊富に含み、「長寿草」「医者いらず草」とも呼ばれています。造血や腎臓肝臓機能を高めることから結果的に催乳効果も高く、伊豆諸島や伊豆地方などの特産地域では古くから妊婦、授乳期の母親に愛用されてきました。また、胎児の健全な成長に欠かせない成分「葉酸」が豊富であり、注目されています。

主原料の明日葉は農薬・化学肥料ともに不使用、伊豆大島産100％。青汁製造では広く信頼され、国際基準に適合した工場で製造されています。

詳しくは弊社までお問い合せください。

かんたろう合資会社　担当　鈴木　雄

TEL03-3412-5126　FAX03-3412-5184

「新型」というけれど（３）

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今日、政府はいわゆる新型インフルエンザ（弱毒性豚型インフルエンザ）への対応レベルを引き下げました。

なんと、昨日までは致死率50％とも60％ともいわれている鳥型インフルエンザを想定した対応をとり続けていたのです。

私は、発生当初よりそのような政府の対応のあり方に大きな疑問を投げかけてきましたが、やっと「平常心」を取り戻してきたようです。

しかし、関西では保育園・学校の休園・休校により多くの就労困難者が出るなど市民に多大な犠牲を強いたことになります。

初めての事態だから、というのはいいわけにすぎません。

普通に理性的に判断すればよかっただけの話です。

この点では、米国政府やニューヨーク市、イギリス政府、、、などは当初より不可能な国境での検疫強化をあきらめ、国内感染拡大を前提とした医療体制の拡充への緊急予算措置を含めて、冷静に迅速に対応をとってきたようです。

今回の不手際を反省して、今後予想される強力な感染症（鳥型やエボラ出血熱、、、、）対策への教訓にしていただきたいものです。

「新型」というけれど（２）

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この4月28日に更新された、厚労省のHPにある「新型インフルエンザに関するＱ＆Ａ」http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/02.html を見ると 「Q.飲食物・生活必需品は何日分準備したらよいですか？→A.パンデミックに備えて、２週間程度備蓄しておくことが望ましいです。」 などと、鳥インフルエンザ変異型（劇症、致死率60％といわれる）と同等レベルの対策が書かれています。

今のところ感染力も、毒性も通常のA型と大して変わらない。変異の可能性はあるが、季節性のインフルエンザも常に変異の可能性があるのでその点で危険度が増すわけでもありません。 パンデミックなどというと「どきっ」とするが、通常のAもBは頻繁にパンデミックしています。

しかも、その脇に掲載されている、「新型インフルエンザ対策行動計画（今年2月17日更新）」http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ful/kettei/090217gaiyou.pdfには従来呼ばれている「新型」と同様に羅漢率25％、死者最大60万人、、、、となんの変更もなく、掲げられています。

国内感染早期において「全学校等（保育所含む）の休業」「感染者の収容」「不要不急の業務の縮小」（？）などがいわれています。まったく、ナンセンスです。学校・幼稚園・保育所が休校・休園になると多くの保護者の就労が不可能になります。零細企業・個人商店主などが強制的に収容されると商売が傾きかねない。不要不急の業務の縮小ができるのはお役所か余裕がある大企業くらい。

私から見れば、蚊を一匹たたくのに、マシンガンを持ち出してくるに等しい過剰な反応。 いずれ入ってくるが、「まずは冷静に」、というのが正直な感想。もちろん、一般的な防疫体制を組み、万全の対応をするのは当然ですけれど。

政府は、大ごとにしておいてあとで「我々が万全の対策をしたから事なきを得た」とするつもりか。 末期症状の政権にとっては人気挽回の絶好のチャンスなのでしょう。